https://news.yahoo.co.jp/articles/a0fc124c20212bc0cfe514fa63e58ebecac82dae
もともとはメディカルトリビューンという医療関係者向けのニュースです。
現在、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への対応は地方自治体に任されており、対策やその効果は地域により大きく異なる。慶應義塾大学商学部教授の濱岡豊氏は4月26日、｢健康影響｣｢対策｣｢市民の協力｣｢経済影響｣という4つの観点から各都道府県の対応状況を10指標で評価しランキング化し、その結果を発表した。以上 記事から
対策がきちんとできている上位には鳥取県、島根県、佐賀県などが並び 感染爆発している大阪は最下位でした。以下 記事より
鳥取県と大阪府における評価指標の傾向を比較したところ、鳥取県では新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）陽性者数が少ない段階から検査を多数実施。昨年10月下旬ごろからの感染拡大期、いわゆる第三波以降はSARS-CoV-2陽性者数が減少に転じても検査を継続して陽性者を早期発見、隔離し、無症状患者や軽症患者などには療養を促した。その結果、全般的に陽性率を低く抑えられた―中略 ―大阪府について、濱岡豊氏は「検査人数が陽性者数と連動しており、陽性率がおおむね高い水準で推移していることから、全般的に検査不足であると考えられる」と説明。「病床も確保できていないため、自宅療養率が40%に達する時期も多く認められた。さらに客室稼働率は長期的に低いままであり、COVID-19対策の失敗が経済面でも深刻な影響を与えている」と指摘し、「今回の研究のように、データに基づいた評価を踏まえて対策を講じる必要がある」と訴えている。以上 記事より
感染爆発を招いている大阪の惨状を科学的に分析しています。誤った施策から起こるべくして起こった感染爆発です。記事は「早期発見、隔離、療養措置がカギ」と分析しています。「経済優先か感染対策か」ではなくきちんとした感染対策こそが経済を再生させる早道なのです。
まだ感染者数が200人ほどだった昨年11月の段階でも吹田保健所は私が仮に感染した場合、スタッフは濃厚接触者ではなく、PCR検査をしないという見解でした。検査範囲が狭すぎます。
私はPCR検査(自費)を2週間に一度から1週間に一度にして患者さんと私やスタッフを自衛しています。スタッフには検査キットを渡しています。27日の検査も陰性でした。
IMF＝国際通貨基金のゲオルギエワ専務理事は3月30日の世界経済に関する講演で、アメリカと中国の経済が今年中に新型コロナウイルスの感染拡大前の水準まで回復するとの見通しを明らかにしています。大型の経済対策が成立し、ワクチン接種も進むアメリカと、コロナをほぼ制圧した中国の経済は、今年中に感染拡大前の水準まで回復します。科学に基づいた感染対策こそが人の命を救い経済を再生させる早道です。
◆5月2日日曜〜5日水曜は電話予約をお休みさせていただきます。ネット予約をご利用ください。
